「昭和三陸型」地震に要注意
海洋機構 大震災後、東北沖で増加
東日本大震災後、日本海溝の東側で「正断層型」と呼ばれる地震活動が活発になっていることが、海洋研究所開発機構の調査でわかった。
昭和三陸地震（１９３３年）も同タイプで、大津波を起こす大規模な地震が発生する可能性もあり、注意が必要としている。
３１日付の米専門誌に発表する。
海洋機構は、昨年４月から７月にかけて宮城県から福島県沖の日本海溝の東側で海底地震観測を行い、マグニチュード（Ｍ）５以下の地震５０回の仕組みを調べた。
その結果、４１回が正断層型で、深さ４０キロまで分布していた。
東日本大震災前は、正断層型の発生は活発ではなく、深さも２０キロ程度までだった。
巨大地震で地下の力のかかり方が変わり、正断層型の地震が発生しやすい状況になったらしい。
研究チームは、Ｍ８級の地震の可能性もあるとして、観測の強化が必要と指摘している。（瀬川茂子）
以上、記事より。
昭和三陸地震
１９３３年３月３日に、岩手県上閉伊郡釜石町（現・釜石市）の東方沖約 200 km（北緯39度7.7分、東経145度7分）を震源として発生した地震。気象庁の推定によるM8.1。
この地震による被害は、死者1522名、行方不明者1542名、負傷者1万2053名、家屋全壊7009戸、流出4885戸、浸水4147戸、焼失294戸に及んだ。行方不明者が多かったのは、津波の引き波により海中にさらわれた人が多かった事を意味する。
特に被害が激しかったのは、岩手県の下閉伊郡田老村（現・宮古市の一部）で、人口の42%に当たる763人が亡くなり（当時の村内の人口は1798人）、家屋も98%に当たる358戸が全壊した。津波が襲来した後の田老村は、家がほとんどない更地同然の姿となっていた。
（Wikipediaより抜粋）
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